こんにちは!先日、温泉に行ったんですよ!!
長野県の諏訪湖から徒歩約1時間…山を登っていった先にあった「神乃湯温泉」
日本秘湯の会にも属し、信玄のかくし湯と言われる温泉で、あの武田信玄も浸かったのかぁと思うとその鉄分とアルミニウムが豊富で、飲用鉱泉を一口飲むとまるでオレンジジュースを薄めたような酸っぱさがあって衝撃でした。
で、そのお宿は、予約したときにクレジットカードでお支払いをしていたのですが、チェックアウト時には
「入湯税、2人で300円です」
と請求されたんですよ。
子どもがいたので3人だし、うーん子どもはかからないのかな?っていうか、そもそも入湯税って何?と思ったので少し調べてみることにしました。
入湯税の基本ルール
入湯税は、地方税法に基づいて温泉地の市町村が課税できる税金です。主なルールを整理するとこんな感じです。
- 対象:鉱泉浴場(つまり温泉)に入る人
- 課税主体:温泉地の市町村(条例で定める)
- 税額:1人1日あたり150円が標準(条例によって120円~150円程度で決められる)
- 免除される人:12歳未満の子ども、学校教育での利用、療養目的などは非課税
つまり「観光やレジャーで温泉に入る人」をメインに想定している税金なんですね。
宿泊施設に泊まるときは、宿泊代とは別に徴収されることが多いため、領収書に「入湯税」の文字が出てくるわけです。
そして、やっぱり子どもは免除なんですね。
入湯税の使いみち
「たった150円なのに、何に使われているの?」と思う方も多いはず。実はこの税金、ちゃんと温泉地や観光客のために使われています。
- 温泉地の環境整備
ゴミの回収や清掃活動、老朽化した施設の補修などに活用されます。 - 消防や救急など安全対策
観光客が多い地域では、救急・防災体制の強化も重要。入湯税がその一部を支えています。 - 観光振興事業
温泉まつりや観光キャンペーンなど、地域を盛り上げるイベントにも使われることがあります。
言ってしまえば、入湯税は「温泉を守り、楽しさを維持するための応援金」。
だから旅先で明細に「入湯税」とあっても、「あ、これは温泉地の維持管理に役立っているんだな」と思うと少し誇らしい気持ちになれるかもしれません。
入湯税の支払いの仕組み
入湯税は、自分で市町村に納めるわけではありません。宿泊施設や日帰り温泉の運営者が、利用者から集めて市町村に納付する仕組みになっています。
- 宿泊の場合
旅館やホテルが宿泊客から徴収 → まとめて市町村に納付。
領収書には「入湯税 ○○円」と明記されることが多いです。 - 日帰り入浴の場合
入館料の中に含まれているケースが多く、利用者はあまり意識せずに払っています。
要するに、「温泉施設を利用するときに、施設を通して市町村に払っている」という仕組みです。
よくある疑問Q&A
Q. 旅行代金に最初から含まれているの?
→ パッケージツアーの場合、旅行会社がまとめて請求し、宿泊先に支払う形で処理されていることもあります。ただし「現地で別途お支払いください」と注意書きされていることも多いので、旅行予約サイトの案内をチェックすると安心です。
Q. 出張のときの入湯税は経費にできるの?
→ はい、できます。業務上の宿泊で温泉地に泊まった場合、入湯税も宿泊に伴う費用として処理可能です。領収書に「入湯税」と書かれていても問題ありません。
Q. 海外旅行でも入湯税はあるの?
→ 「入湯税」という日本独自の制度は海外にはほぼありません。ただし、観光税(Tourist Tax)や宿泊税を別途徴収している国や地域はあります。世界的に見ても「温泉専用の税金」というのは珍しい仕組みなんです。
入湯税トリビア
入湯税は、ちょっとした豆知識も面白いポイントです。
全国での徴収額は年間数百億円規模!
日本中の温泉地で集められた入湯税は、合計するとかなりの金額になります。温泉が観光にどれだけ貢献しているか、数字からも感じられますね。
金額は地域によって微妙に違う
標準は150円ですが、条例で120円や130円に設定している自治体もあります。逆に、観光振興のためにあえて免除している自治体も。旅先によっては「え、こっちは安い!」なんて発見があるかもしれません。
世界的にも珍しい制度
海外には「宿泊税」や「観光税」はあっても、「温泉専用の税金」はほとんどありません。日本の温泉大好きな温泉文化と税制が合体した、ユニークな存在といえます。
まとめ
入湯税は、温泉地の市町村が観光客から1人1日150円程度を徴収する税金です。
「ほんの少しの負担」で、温泉地の環境整備や安全対策、観光振興を支えている仕組みと考えると、ちょっと誇らしい気持ちになれますよね。
旅行のときに明細で「入湯税」と見かけたら、ぜひ思い出してください。
「あ、これは温泉地を守るための応援金なんだ」と。
温泉で心も体もリフレッシュしながら、地域にも少しだけ貢献できる。
入湯税はそんな、温泉好きにとってはちょっと嬉しい税金なのです。
投稿者プロフィール

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税理士法人、行政書士法人、社労士事務所などのグループです。
税制は複雑化していく一方で、税理士を必要としない人々の税に関する知識は更新されていない…と感じ、より多くの人が正しい税知識を得て、よりよい生活をしてもらえたらいいなぁと思って開設したサイトです。専門用語には注釈をつけたり、いつも払っているだけの税金のその先も知ってもらえたら嬉しいです。
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